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永く住み続く住宅

永く住み続く住宅

永く住み続く住宅をコンセプトにした「長期優良住宅」

そこに妥協はありません。

日本の住宅は長持ちしない？

日本において住宅は築後平均30年で取り壊されていますが、これは諸外国と比較するとかなり短い数字です。また、1981年以降にできた住宅が約6割を占める一方で、1950年以前にできた住宅は5％以下となっています。このことから以前は「住宅を長持ちさせる」発想自体が希薄だったことが伺えます。

（資料）
日本：住宅・土地統計調査（1998年、2003年）
アメリカ：Amerivan Housing Survey（2001年、2005年）
イギリス：Housing and Construction Statistics（1996年、2001年）

「新築志向」は日本独特のもの？

日本においてこれまで根強かった「新築志向」日本独特の住宅事情に基づいていました。例を挙げると、時代とともに生活様式の大幅な変化にともない、今まで建てられた古い住宅では、新しい世代のニーズや価値観にマッチせずに新築への建て替えが進みました。また給湯や空調などの設備、壁材・屋根・サッシ・ドアといった建具や建材が急速に進化したこともその傾向に拍車をかけました。右肩上がりの経済情勢や地価の上昇も大きな要因の一つです。これらの事情から、社会に「住宅をストックする（中古住宅市場を形成する）」という考え方が生まれず、「つくっては壊す」式の住宅建築スタイルが定着していたのです。

「長持ちさせる住宅」の時代へ

しかし、日本が迎えるこれからの成熟社会においては、人口や世帯数が次第に減少していくのは目に見えています。これまで成長型の社会を前提にした「つくっては壊す」住宅の考え方は、間違いなく時代に反していくでしょう。欧米の先進諸国がそうであるように、長持ちする住宅をつくり、愛情を持って手入れし、それを社会全体の資産として使い続けていく、という考え方が普及していくものと考えています。また、せっかく作った住宅が、これまでのようにわずか30年足らずで解体され、ゴミになってしまう。これは経済的観点からも、地球環境の観点の両方から見ても、望ましいこととは決して言えません。家族が安心して気持ちよく暮らすこと。それによって、持続可能な社会・地球に貢献していくこと。長期優良住宅は、こうした考え方の上に成り立っています。

資産として持つべき長期優良住宅

現在、日本の社会的資産に占める住宅資産の割合は1割以下という現状です。また住宅はローン返済時には資産価値がゼロになっているとさえ言われてます。しかし長期優良住宅なら、「住宅＝資産」として捉えることが可能です。定期的にしっかりとメンテナンスすることで、50年、100年とその資産価値を保ち続けることができるので、将来的には賃貸に出したり、売却したりといったことが可能になるのです。「自分たちが住んだらそれで終わり」ではなく、その後も資産として活用していけることが大きな特徴なのです。

（出典）
日本：国民経済計算年報（内閣府）
アメリカ：Balance Sheets For the U.S economy（商務省）

長持ちする住宅は、住居費負担を減らす

長期優良住宅は、世代を超えて利用していくことができます。これにより一世代あたりの住居費負担が軽減され、その分を、より快適な暮らしの実現に充てることも可能になります。こうして生まれる「ゆとり」によって成熟社会にふさわしい豊かさをもたらしてくれるに違いありません。

＊11階建て、65戸の共同住宅を想定。土地代は試算対象に含まず。
＊「200年住宅」の建設コストは従来型の2割程度増、維持管理コストは1割程度減として試算

「住み切り」から「住み替え」の時代へ

長期優良住宅の考え方や大きなメリットが十分に理解され、質・量ともに十分な住宅ストックが社会に形成されれば、住まいの選択肢が大きく広がり、活発な既存住宅流通市場が生まれるのです。こうした良質な住宅ストックが形成されることによって、将来の世代にわたって有効に活用していくことができます。新築にこだわる必要もなく、豊富な選択肢から、望ましい住宅を、望ましいコストで手に入れることが可能になるのです。

日本：住宅・土地統計調査（平成15年・総務省）、住宅着工統計（平成15年・国土交通省）
アメリカ：Statistical Abstract of the U.S. 2006
イギリス：コミュニティ・地方政府省（既存住宅流通戸数は、イングランド及びウェールズのみ）
フランス：運輸・設備・観光・海洋省

長期優良住宅の認定の対象

「住宅の性能」と「維持保全計画」。長期優良住宅の認定の対象は、この大きな2本柱からなっています。住宅の性能とは「耐震性」「維持管理の容易性」「可変性」「耐久性」などのことで、これらを備えると住宅は長期にわたって住み続けられる性能を持つことになります。「維持保全計画」は、その性能をキープするための「点検」「修繕」のこと。定期的なメンテナンスを行ってそれを住宅履歴書に記録していきます。これによって長期優良住宅は本来のポテンシャルを発揮し、100年200年と長い間住み続けられるようになるのです。

長期優良住宅の認定の流れ

長期優良住宅を建てるには、所定の手続きが必要となります。下図のように、建築主等は所管行政庁に必要書類とともに認定申請を行うことになり、この際に申請者は長期優良住宅建築等計画に係る技術的審査を、あらかじめ登録住宅性能評価機関に依頼することが可能な場合があります。登録住宅性能評価機関から「適合証」の交付を受けられた場合には、それもあわせて所管行政庁に提出することになります。こうして所管行政庁から「長期優良住宅」の認定が行われることとなります（住宅の着工は認定手続きの後となります）。詳しくはエナミホームズまでお問合せください。

名古屋で長期優良住宅のことなら、SE構法のエナミホームズ

手がける全ての住宅を構造計算しているSE構法。
それぞれ1軒1軒の構造性能を表示することができるので、規定の構造検査に合格した物件に対してSE構法性能報告書を提出しています。この中では、建物の層間変形角や偏心率、剛性率といった一般木造住宅では表示不可の構造性能ですら明確に表示されています。また長期優良住宅認定のポイントとなる「住宅の性能」「維持保全計画」ともに、SE構法が当初より重視し、実現してきた思想そのものです。住宅のあるべき姿を追求してきたSE構法は、まさに長期優良住宅のパイオニア的な存在。これから長期優良住宅をお考えの皆様にも最適の選択肢であると、自信を持ってお勧めいたします。